【法人向け】太陽光発電のリースモデルとは？メリット・デメリットを解説！

電気代削減やイメージ向上などのメリットがあることから、太陽光発電を導入する企業が増えています。

この記事では、法人向け太陽光発電のリースモデル・メリット・費用を解説します。

太陽光発電に興味のある方はぜひご参考ください。

太陽光発電のリースモデルについて

はじめに、太陽光発電のリースモデルについて解説します。

太陽光発電のリースモデルとは

そもそも太陽光発電のリースモデルとは、太陽光発電設備をリース事業者が設置し、その設備を企業に長期間にわたって賃貸するモデルを指します。

自己所有モデル・PPAモデルとの違い

自己所有モデルでは、企業が自ら太陽光発電設備を購入し、設置と保守を行います。一方、PPAモデル（Power Purchase Agreement）ではPPA事業者が設備を設置し、発電する電力を企業に供給します。

PPAでは初期費用がゼロで、メンテナンスコストも含まれるため、企業にとっては経済的です。リースモデルとの違いは、リースでは設備の使用料を支払うのに対し、PPAでは消費した電力の代金を支払う点にあります。

法人が太陽光発電をリースモデルで導入するメリット

次に、法人が太陽光発電をリースモデルで導入するメリットをお伝えします。

初期費用ゼロで太陽光発電を開始できる

リースモデルの最大のメリットは初期費用がかからない点です。企業は設備を購入するのではなく、月々のリース料金を支払うことで発電設備を利用できるのです。

リースモデルによって数百万円〜数千万円規模の初期投資が不要となるため、比較的手軽な太陽光発電の導入が可能となります。

短期間でスピーディに太陽光発電を始められる点も、資金繰り的には大きなメリットと言えるでしょう。

経費計上できる

太陽光発電のリースモデルは、リース料の支払いを経費計上できる点もメリットと言えます。

また、固定資産税の納税義務はリース会社にあるため、事務手続き負担が軽減されます。毎月一定額のリース料金を支払うことで、ランニングコストが平準化され、資金計画が立てやすいという利点もあります。

電気代の削減につながる

太陽光発電によって得られた電気は自社で利用できるため、電力会社からの購入電力が減少することで電気代の削減効果を享受できます。

太陽光リースモデルを活用する場合、月々のリース料金と電気代の削減額を比較しましょう。

製造業など電力使用量の多い業種であれば、電気代削減余地が大きいためメリットが大きそうですが、リース料金によっては決して有利にならないケースもあるため、費用対効果を検討することが大切です。

法人が太陽光発電をリースモデルで導入するデメリット

次に、法人が太陽光発電をリースモデルで導入するデメリットをお伝えします。

自社所有モデルよりはリースは割高になる

リースモデルでは、月々の支払いが一定であるため経費管理がしやすいものの、最終的な支払総額は自社で設備を購入する場合に比べて割高となる傾向があります。

リース料金には設備代金だけでなく、保険料、固定資産税、リース会社の利益が含まれているためです。そのため、長期的に見ると総支払額が高くなる可能性があります。

メンテナンスする必要がある

太陽光発電設備には定期的なメンテナンスが必要です。リース契約の場合、そのメンテナンスコストも考慮する必要があります。

定期的な点検や修理が必要となり、その費用が追加で発生することがあるでしょう。

リース会社によってはメンテナンス費用がリース料金に含まれることもあるため、契約条件をしっかり確認することが大切です。

契約期間が長いケースが多い

契約期間が長いケースが多いことも太陽光発電のリースモデルのデメリットと言えます。

リースモデルの場合は基本的に契約期間10年以上と長期契約になることが多いため、気軽に途中解約できません。

リースモデルに限った話ではありませんが、太陽光発電の導入する際は、導入前に入念にシミュレーションしておくことが大切です。

リースモデルは慎重に検討しよう

この記事では太陽光発電のリースモデルのメリット・デメリットを解説しました。

自社に最適な太陽光発電の契約を選ぶためには、自己所有、PPA（電力購入契約）、リースの各モデルの詳細を十分に理解し、自社のニーズや条件に最も合ったものを慎重に選定することが大切なのです。