地球温暖化と切り離せない「GHG」とは？企業が避けては通れない重要なキーワード

昔に比べて日本の夏が暑く、そして長くなったと感じている人も多いと思います。その原因のひとつとして考えられるのが地球温暖化ですが、その抑制に向けて世界各国に積極的な取り組みが求められています。

地球温暖化を含む環境問題に対応することが国際的な課題として認識されている現在において、毎日のニュースで環境問題に関わることを聞かない日はないと言っても過言ではないですが、なかには一般的に聞きなれない単語や略語が出てくることも。そんな言葉のひとつが「GHG」です。

そこで、本記事では地球温暖化に深くかかわるGHGについて解説しながら、GHGが企業とどのような関りを持つか紹介したいと思います。

GHGとは？

「GHG」とは、Greenhouse Gasを略した用語で、いわゆる「温室効果ガス」のことを指します。主要な温室効果ガスとしては、二酸化炭素（CO2）、メタン、一酸化二窒素、およびフロン類が挙げられます。

GHGは、作物を育てるまさに「温室」と同じような性質を持っています。地球の表面は大気を通過した太陽の熱で温められる一方で、熱を赤外線として宇宙に放出しています。しかし、GHGは赤外線を吸収して再放出する性質を持っているので、大気中に熱が閉じ込められることになります。ある程度までの濃度であれば地球は程よく保温され、気候も安定するのですが、大気中のGHG濃度が過剰に増加すると地球温暖化の原因となってしまいます。

GHGの多くは工場や発電所などでの化石燃料の燃焼、農業、森林伐採、廃棄物処理など、人間の活動によって大気中に多く放出されるようになりました。GHGには保温効果もあるため、完全に無くしてしまえばいいというものではありませんが、産業革命以降、一気に濃度が高まってしまったことが問題視され、各国は国際的な枠組みを通じてこれらのガスの排出削減対策に取り組み、持続可能な未来を模索しています。

世界のGHG排出量事情

GHGにはCO2をはじめ、様々なガスが含まれますが、各ガスの地球温暖化への影響度を考慮して、その大多数を占めるCO2に換算した値（CO2eq）で評価されます。国連の評価報告書などによると、2019年の世界全体での温室効果ガス排出量は、CO2換算で約59億ギガトンとされています。

国別に見ると、中国、アメリカ、インド、欧州などが主要な排出国となっており、日本は世界全体の約3％を排出していて、主要な排出国のひとつとなっています。経済成長やエネルギー需要の拡大に伴って国ごとの差が大きく、先進国の中には温室効果ガス削減対策や脱炭素化の取り組みが進み、排出量が横ばいあるいは低下傾向にある国もある一方、新興国では急速な経済成長とともに排出量が増加しているため、国際的な協力や技術移転が求められる状況です。

日本のGHG排出量の割合

環境省の公表によると、日本の2022年度のGHG排出量は年間約11億トン（CO2換算）とされています。その内訳としては、CO2が全体の約90％を占め、残りの10％がメタンや亜酸化窒素、フロン類となっています。

日本のGHG排出量の大多数を占めるCO2は主にエネルギー関連で排出されており、日本はほかの多くの国々と比べてもその割合が高くなっています。日本においてGHG排出量を減らすには、CO2を削減する、つまりは再生可能エネルギーの導入や省エネ技術の開発が必要不可欠と言えるでしょう。

企業に求められること

日本は国として、GHG削減に向けた長期的なビジョンを掲げており、たとえば、政府方針では、2030年までに2013年度比で約46％の削減、2035年で60％削減、2040年で73％削減、そして2050年までにカーボンニュートラルの実現を目指しています。

そのような未来を目指すなかで、企業にもGHG削減が求められています。もちろん、企業として取り組みを行うことは重要ですが、その際に注意しておきたいポイントがあります。それは、自社の活動内だけでGHGを削減すればいいという訳ではないという点です。

GHGの排出量を計測・報告するための国際基準として、「GHGプロトコル（Greenhouse Gas Protocol）」という指標が用いられます。このプロトコルでは、排出量を「スコープ」と呼ばれる3つのカテゴリに分類しています。

つまり、自社の活動の上流過程と下流過程でのGHG排出も自社の排出として扱われるという事です。このことは自社が他社とお付き合いをする中で注意しなければいけない点であると同時に、他社も自社のGHG削減に対する取り組みを見ているという事でもあります。

企業がGHG削減に積極的に取り組むメリット

企業がGHG削減に積極的に取り組むメリットは、環境面だけに留まらず、経済的・経営的な優位性をもたらす点にもあります。

コスト削減とエネルギー効率の向上

エネルギー使用の効率化や設備の最適化、再生可能エネルギーへの転換は、燃料費・電力費などの運用コストを削減する効果があります。これにより、長期的には企業の経営効率が高まり、競争力を強化することができます。

リスク管理と規制対応の強化

今後、各国で環境規制や炭素税、排出取引制度などの導入が進む中、GHG削減への取り組みは将来的な法規制や経済的ペナルティから企業を守るリスク管理策として重要です。早期に削減策を講じることで、規制変更への柔軟な対応が可能になり、安定した事業運営の実現が見込めます。

ブランド価値と市場競争力の向上

環境への配慮を示す企業は、ESG（環境、社会、ガバナンス）投資の対象として注目されるほか、環境意識の高い消費者や取引先からの信頼を獲得しやすくなります。こうした信頼は企業ブランドの向上や市場における優位性につながり、将来的な資金調達や新規事業の展開にもプラスの影響を与えます。

技術革新と新たなビジネスチャンスの創出

GHG削減のための取り組みは、効率的なエネルギー管理や低炭素技術の開発を促進します。また関連企業とともにGHG削減の取り組みを行うなかで、新しい製品やサービスの共同開発、さらには新市場への進出といったイノベーションの機会が生まれ、企業の成長エンジンとなる可能性を秘めています。

動くのは今！

地球温暖化についてはこれまで数十年に渡って議論され続けてきた問題ではありますが、皮肉なことに、実際に暑い夏が続いたり、異常気象が頻繁に起こるようになり、身近な問題として感じられたことで、さらなる注目を集めています。そしてそれは、ひとつひとつの企業がどのように取り組んでいるかが見られているという事でもあります。

企業として様々な取り組みが考えられますが、まず検討しやすいのが太陽光発電の導入だと思います。国や自治体の後押しもあり、太陽光発電の導入については様々な補助金が用意されていますし、PPAモデルを利用すれば初期費用やメンテナンス費用といったコストをかけることなく導入することも可能です。

GHG削減の取り組みには積極的な姿勢が求められています。コスト削減と共にGHG排出削減にも寄与できる資料が無料でダウンロードできますので、ぜひそちらもご活用ください。