高騰している電気代対策として注目されている太陽光発電ですが、蓄電池を後付けすることで発電したエネルギーの使用効率を高めることができます。
一方で、蓄電池の後付けにデメリットがあるので注意が必要です。
そこでこの記事では、太陽光発電において蓄電池を後付けするメリット・デメリット・タイミングなどを解説します。
蓄電池の後付けとは
蓄電池の後付けとは、既に設置されている太陽光発電システムに対し、新たに蓄電池を追加することです。
太陽光発電システムでは、日中に発電した電気をその場で使用するか、発電した電気を電力会社へ売電するのが一般的です。そのため、夜間や悪天候時には発電することができず、外部から電力を購入する必要があります。
そこで蓄電池を後付けすることで、日中に発電した電気を蓄えておくことができ、必要なときに利用できるため、自家消費の割合を増やし電力コストの削減が可能となるのです。
蓄電池を後付けするメリット
【蓄電池を後付けするメリット】
- 夜間・雨天時でも電気代の削減ができる
- 停電時に非常用電源として活用できる
夜間・雨天時でも電気代の削減ができる
蓄電池を後付けすることにより、夜間や雨天時でも電気代を削減できるメリットがあります。
既述のように、太陽光発電で日中に発電した電力はそのまま消費されるか、電力会社へ売電されるため、夜間や雨の日には電力会社から電力を購入しなければなりません。
しかし、蓄電池に日中蓄えた電力を使うことで、電力会社からの購入を抑え、電気代を節約できるようになります。
特にオール電化住宅や電力需要の高い家庭、電力を多く消費する企業では、電力の自家消費を拡大することにより、大きな電気代削減効果が期待できるでしょう。
停電時に非常用電源として活用できる
蓄電池を後付けすれば、停電時の非常用電源としても活用することが可能です。
通常の太陽光発電システムのみでは、夜間や悪天候時に停電した際、電力を確保することができません。一方で蓄電池があれば、非常時にも蓄えておいた電力を家電製品に供給できるため、夜間や悪天候時に停電した際でも生活に必要な最低限の電力を確保することができます。
特に台風や地震などの自然災害の多い地域では、電力が供給されるまでの貴重なライフラインとなるでしょう。
蓄電池を後付けするデメリット
蓄電池の後付けにはさまざまなメリットがある一方で、デメリットもあるので確認しておきましょう。
【蓄電池を後付けするデメリット】
- 導入費用が高い
- 設置スペースが必要
導入費用が高い
太陽光発電と蓄電池を後付けで導入する場合、導入費用が高額になってしまうことがデメリットです。
環境省が発行している『自家消費型太陽光発電・蓄電池の導入事例集』にある太陽光パネルと蓄電池の導入費用（総事業費）を確認すると、数千万円規模のコストが発生することがわかります。
太陽光発電設備の設置には数百万円から数千万円、蓄電池も数十万円から数百万円ほどの追加費用が必要です。
そのため、補助金制度を最大限活用することが重要であり、経済的負担を少しでも軽減する方法を検討する必要があるでしょう。
蓄電池の導入に活用できる補助金について体系的にまとめている記事もあるので、併せてご参考にしてください。
設置スペースが必要
蓄電池の設置にスペースが必要なこともデメリットと言えるでしょう。
蓄電池のユニットは重量があり、屋内用で60kgから170kg、屋外用で120kgから250kg程度の重さがあります。場合によってはパワーコンディショナーの設置場所も必要になるでしょう。
特にパワコンは北面設置が推奨されるため、既存の太陽光発電システムのパワコンと同じ場所に設置するのが望ましいですが、スペースが限られる場合があります。
そのため、事前に設置業者に現場での確認を依頼し、設置や搬入が可能かどうかを確認することが求められるでしょう。
蓄電池の設置場所が生活空間や職場を邪魔しないよう、慎重に計画することが重要です。
蓄電池を後付けするタイミング
【蓄電池を後付けするタイミング】
- 夜間の電気代が気になるとき
- 補助金を申請できるとき
夜間の電気代が気になるとき
夜間の電気代が高くなると、電気代を抑えるために蓄電池の後付けが有効になる場合があります。
太陽光発電によって日中に得られる電気を蓄電池に貯めることで、夜間に使用する電力を蓄電池で賄うことが可能となり、結果として電気代の削減につながることが期待できます。
特に、自家消費型太陽光発電設備を導入している家庭や企業では、日中に太陽光で発電した余剰電力を蓄電池に蓄え、夜間に使うことで大きな節電効果が期待できるでしょう。
補助金を申請できるとき
補助金を活用することで、蓄電池の導入コストを一気に抑えることができます。
国や地方自治体から支給される補助金は随時公募されているので、事前に確認するようにしましょう。補助金によって応募期間や条件は様々に異なるため、自分に適した補助金が公募されているか定期的に確認することが重要です。
補助金の申請条件に該当している場合でも、導入しようとしている太陽光発電システムの規模や蓄電池のタイプなど、要件を満たす必要があります。
太陽光発電関連の補助金は補助金額が大きい反面申請手続きが煩雑であるため、専門家に相談すると良いでしょう。
法人が太陽光発電に広く活用できる補助金についてまとめている記事もあるので、併せてご参考くださいませ。
蓄電池を併用して発電効果を高めよう
既存の太陽光発電設備に蓄電池を併用することで、太陽光発電の効果をさらに高めることができます。
悪天候時や電気代が高くなる夜間であっても、蓄電池があれば自家消費が可能となり、電気代を大きく削減することが期待できます。
