宿泊施設と太陽光発電は好相性？気になる導入ステップを紹介

年々高騰する電気料金に不安を感じる今日この頃。大きなオフィスを構える企業や大型商業施設などはもちろんですが、日々の節電対策に頭を悩ませているのは中小企業や個人事業者も同様です。

そんな電力コスト削減を検討する企業の多くが注目しているのが太陽光発電。大きな敷地や設備投資が不要になったことでハードルがぐんと下がっている今こそ、導入を検討している方も多いのではないでしょうか。

そこでこの記事では、インバウンド需要によって開業ラッシュを迎えている宿泊業を例に、太陽光発電で得られるメリットを紹介します。施設の規模別に使用電力の傾向もまとめているので、宿泊業だけでなく類似する企業様もぜひ参考にしてください。

宿泊施設における電気使用量が多い設備は？

宿泊施設の設備や機器は、施設の規模や運営形態によって電力消費量が異なります。以下に小・中・大規模に分けて消費量の例を紹介します。

小規模施設（例：ゲストハウスや民泊）

エアコン（冷暖房）：小規模施設では、客室ごとに設置されたエアコンが最も電力を消費します。使用ワット数はおよそ1,000～2,500W（1台あたり）。特に夏や冬のピーク時には稼働時間が長くなり、電気代が増加します。

給湯器（電気式）：シャワーや洗面所で使用される給湯器も大きな電力を消費します。使用ワット数は約3,000～5,000W。使用頻度が高い時間帯（朝や夜）に負荷が集中します。

冷蔵庫：各部屋に24時間稼働の小型冷蔵庫がある場合は消費電力が一定になります。使用ワット数は約100～200Wほど。

中規模施設（例：中型ホテルやリゾート施設）

中央空調システム：中規模施設では、施設全体をカバーするための中央空調システムが最大の電力消費源となるでしょう。使用ワット数は約50,000～100,000W（施設全体）。日本では1年を通して冷暖房をほぼフル稼働しますが、とくに需要が高まる夏季と冬季に電力消費が増加します。

給湯設備（ボイラーやヒートポンプなど）：客室や共用スペースで使用される給湯設備が大きな負荷となります。使用ワット数は約10,000～30,000W（施設全体）。施設内に温浴施設や大浴場がある場合はさらに増加します。

照明設備：エントランスやロビー、廊下、宴会場などの照明が多くの電力を消費します。使用ワット数は約5,000～15,000W（施設全体）。消費電力自体はLED照明への切り替えで削減可能です。

大規模施設（例：チェーンホテルや大型リゾート）

空調設備（大型HVACシステム）：大規模施設では空調設備が圧倒的に電力を消費します。使用ワット数は100,000～500,000W（施設全体）。これは施設の規模や稼働率に応じて変動します。顧客が一定時間訪れない部屋では電源を自動でON／OFFすることでも削減が可能です。

給湯設備（大規模ボイラーやヒートポンプ）：大浴場やプール等がある施設の場合、給湯設備の電力消費が非常に高くなります。使用ワット数は約50,000～100,000W（施設全体）。

エレベーター・エスカレーター：高層施設では、エレベーターやエスカレーターの稼働が電力消費の一因となります。使用ワット数は1機あたり約5,000～10,000W（稼働時）。繁忙期は顧客の出入りが頻繁になることも考慮しましょう。

厨房設備：レストランや宴会場の厨房設備（電気オーブン、冷蔵庫、食器洗浄機など）が多くの電力を使用します。使用ワット数は約20,000～50,000W（施設全体）。ビュッフェ形式の場合は保温設備等も大きな電力消費の一因となります。

宿泊業の太陽光導入ステップガイド

宿泊施設では太陽光発電を導入することで電気代削減だけでなく、環境配慮による顧客満足度向上なども得られるでしょう。ここでは前述した施設規模別に、いくつかのステップに分けて導入ガイドを説明します。

小規模施設（電気使用量・PPA導入・設備と運用）

電気使用量の確認：小規模施設では、まず施設内でどの程度の電気を使っているのかを把握することが重要です。おおよそで過去1年分の電気料金明細を確認し、月ごとの消費電力量をチェックしましょう。例えば、冷暖房や給湯設備がどの季節にどれくらい電気を使うかも重要なポイントです。こういったデータが分かると、必要な発電量やパネルの設置規模を計画しやすくなります。

PPA（パワー・パーチェス・アグリーメント）の検討：太陽光発電設備を導入する際、初期費用が大きな壁になる場合があります。そんなときにはPPAという仕組みが有効です。PPAでは設備を自分で購入するのではなく、専門会社が設置し、その電力を使用料に応じて購入する方法です。これだと初期費用がゼロでスタートできるので、導入のハードルがぐんと下がります。また、メンテナンスや修理もその会社が行ってくれることが多いので、管理の手間も省けます。

設備設置と運用開始：PPAを選んだ場合でも、自分で設備を購入した場合でも、設置が終わればいよいよ運用が始まります。太陽光パネルの設置は屋根や敷地内の空きスペースを活用することが多いでしょう。発電が始まると、リアルタイムで電気の発電量や消費量をモニターできるシステムも使用できます。見える化によって節約のモチベーションも上がるので、晴れの日が嬉しくなるかも？

中規模施設（省エネ計画・オンサイトPPA・補助金）

全体的な省エネ計画：中規模の施設の場合、太陽光発電だけに頼るのではなく、省エネ設備を導入することも重要です。例えば、照明をLEDに変える、空調設備を最新の省エネタイプにする、といった工夫です。これにより全体的な電力消費量を抑えることができるので、太陽光発電の効果もさらに高まります。

オンサイトPPAの導入：敷地に余裕があれば「オンサイトPPA」もオススメです。これは施設内に太陽光パネルを設置して、その場で発電した電気を施設内で直接利用する方法です。例えば、屋上や駐車場の上に太陽光パネルを設置すれば、限られたスペースをうまく活用できます。

補助金や税制優遇の活用：太陽光発電の導入には、国や地方自治体から補助金が出ることがあります。これをうまく利用すれば、初期費用をかなり抑えることが可能です。また、税金の優遇措置もある場合があるので、そういった点も専門家に相談しながら活用するといいでしょう。

運用データのモニタリング：いざ太陽光発電を導入したら、専用のエネルギー管理システムを使って運用データを定期的に確認することが大切です。「発電した電気のうち、どれだけ施設内で使えているのか？」「電力の購入量はどのくらい減ったのか？」など、具体的なデータを見ることで効率的な運用ができます。

大規模施設（エネルギー戦略・オフサイトPPA・環境配慮PR）

エネルギー戦略の全体設計：大きな施設では、太陽光発電に加えて蓄電池や風力発電など他の再生可能エネルギーの導入も検討しましょう。たとえば昼間に発電した電気を夜間に使えるように蓄電池を組み合わせることで、エネルギー供給の安定性を高められます。

オフサイトPPAの活用：敷地内で十分な発電ができない場合は、敷地外の発電所から電力を購入する「オフサイトPPA」という方法もあります。敷地内に大型の太陽光パネルを設置できなくても、再生可能エネルギーを利用することができます。

コスト削減計画の策定：太陽光発電の導入による電力コスト削減は、長期的に見ると非常に大きなメリットとなります。経営戦略の中にしっかりと組み込むことで、より計画的に節約を進められます。

環境配慮のPR：顧客に対し、環境に優しい施設であることを積極的にアピールするのも重要です。とくに欧州では環境保護に対する意識が強い傾向があるので、インバウンド需要が高まっている今こそ環境配慮を謳うことは集客率アップにもつながるでしょう。

節約だけじゃない大きなメリット

自家発電分だけ電力購入費用を減らせるので、大きな節約になることは明らかです。太陽光PPAならば初期投資なしで導入できますし、オンサイト／オフサイトの選択肢が可能性をさらに拡げてくれるでしょう。環境保護の観点から補助金や税制優遇などの公的支援も活用しやすく、導入のハードルはさらに下がります。また、災害大国としては 非常時の電力供給源にもなるため、安心を買うという側面も。顧客満足度の向上、ひいては施設そのものの魅力も大幅にアップさせてくれるはずです。