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節電・省電力化

省エネ対策も最初の一歩から! 今さら聞けない「省エネ診断」の基本を確認

エネルギーコストの上昇や環境への配慮から、企業にとって節電をはじめとする省エネ対策がますます重要なテーマとなっています。とはいえ、何から手を付ければいいのかと思い悩むこともしばしば……。

その最初の足掛かりとなってくれるのが「省エネルギー診断(省エネ診断)」です。まずはエネルギーの使用状況を把握することからはじまり、無駄やコストの削減といった具体的な方策へとつながります。

そこで、本記事では今さら聞けない「省エネ診断」の基本について確認してみたいと思います。

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省エネ診断とは?

「省エネ診断」は、企業のエネルギー使用状況を把握し、エネルギー効率を高めるための改善点を提案してもらい、無駄や余計なコストを削減することを主な目的としています。

実際に専門の診断員が事業所を調査し、電気使用量を計測するだけでなく、事業所の明るさや室温なども計測して、既存の照明やエアコンの使い方や交換などの具体的な対策を提案してくれます。また、その対策を行うとどれだけの節約ができるかなどを診断書にまとめてくれます。

省エネ診断の種類

官公庁の後押しもあり、公的機関によるものや民間企業によるものなど、様々な「省エネ診断」が存在しますが、大きく分けると主に以下の3種類があります。

  • 簡易診断
  • 詳細診断
  • 専門家診断

簡易診断

内容:ウォークスルーやヒアリングによる情報収集を中心に、照度計、CO2濃度計、サーモカメラなどを使用した簡易測定でエネルギーの使用状況を把握するものです。

目的:施設全体の課題と省エネできる余地の把握、現状のエネルギー使用状況の理解、そこから見えてくる運用改善や設備更新などの省エネ対策の提案。省エネ対策の第一歩として考えることができ、詳細な分析を行う前の初期評価として有効と言えます。

詳細診断

内容:より深く掘り下げる形でエネルギーの使用状況を分析するものです。専門の機器や詳細なデータを用いて診断を行い、エネルギーの細かい流れを追ったり、設備の運転状況などを細かく評価します。

目的:エネルギーの無駄を具体的に把握できるので、具体的な改善提案につながります。詳細な分析結果に基づき、中長期的な省エネ計画を立案できるようになります。

専門家診断

内容:各種の診断のなかで、最も専門的で高度な分析を行う診断です。基本的には、一般の診断ではみることができない特殊な設備や、大型の工場などのエネルギーの全体的な管理が必要な場合に実施されます。

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省エネ診断はどのように進む?

一般的な省エネ診断は、以下の手順で進められているようです。

  • 診断の準備
  • 診断の実施
  • 結果の分析
  • 提案と実施計画

診断の準備

エネルギー使用のデータ準備や、設備のリストアップなど、診断に必要な情報を用意します。事前ヒアリングで聞かれることもあるので、具体的にどのような省エネを行いたいかなども用意しておくとよいでしょう。

診断の実施

診断員が実際に現場に来て、エネルギー使用の状況や設備の状態を調査します。事業所の概況や操業状況、社内体制などを確認する「ヒアリング」、環境測定や主要設備の運用・保守状況を確認する「現地調査」、意見交換、質疑応答、省エネ対策の提案内容の説明などを行う「総括」といった流れで進むことが多いです。

結果の分析

収集したデータに基づいて、診断員がエネルギー使用状況の分析を行います。効率の良くない設備を特定したり、無駄にエネルギーを消費している箇所などの改善点を洗い出してくれます。

提案と実施計画

分析結果から導き出された具体的な改善提案が届きます。提案には運用方法の見直しから設備の更新、管理体制の強化など多岐にわたる対策が含まれます。

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長くなる省エネ対策もまずは最初の一歩から

取り掛かるべきことが多く、何から手を付ければいいのか途方に暮れてしまいそうな省エネ対策ですが、「省エネ診断」をうまく使うことで最初の第一歩を踏み出すことができます。

求められる省エネ対策ですが、長い目で見ればエネルギーコストになり利益率の向上にもつながりますし、環境問題への取り組みは企業の社会的価値を高める結果にもつながります。

「省エネ診断」でまずは最初の一歩を踏み出してみてはいかがでしょうか。

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脱炭素LABO編集部

【脱炭素LABO】では、省エネルギー対策や再生可能エネルギーの活用による事業経費の削減から補助金の活用方法に至るまで、脱炭素化に関わる幅広い情報を発信していきます。 カーボンニュートラル活動に向け、【省電力化】【節電】【省エネルギー化】、CO2を排出しない【太陽光発電】【風力発電】など再生可能エネルギーの活用拡大に向けて情報提供を致します。経費削減や節税対策、補助金活用など、事業の発展・成長を狙った事業の効率化にも役立ちます。

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